暦要項 PDF版一覧
歴史
- 昭和29年(1954)6月1日の官報に翌昭和30年(1955)の暦要項を掲載したのが始まりです。
- 昭和39年(1964)暦要項からは現在のように前年2月の最初の官報に掲載するようになりました。
- それ以前は官報ではなく、暦象事項抜粋と呼ばれる資料を三鷹で希望者に配布していました。これは、昭和20年(1945)12月15日の連合国軍最高司令部による覚書のために伊勢神宮からの暦刊行・配布が困難となったことを受け、始まったものです。配布時期はその後7月1日となり、さらに昭和24年に発表した昭和25年暦象事項抜粋からは6月1日に移りました。
- 昭和から平成へ
- 平成2年(1990)暦要項は、平成元年2月1日付け官報第18号では「国民の祝日」を除いて掲載、同年2月28日の官報第38号に「国民の祝日」だけを掲載しています。
- 平成の元号は昭和64年(1989)1月7日 政令第1号により既に定まっていましたが、祝日としての天皇誕生日は平成元年(1989)2月17日 法律第5号による「国民の祝日に関する法律」改正まで未確定でした。
- 天皇誕生日の確定を待ちつつ、春分の日と秋分の日は二十四節気の一覧で代用してもらうという、古在由秀国立天文台長(当時)の判断によります。
- 平成から令和へ
- 2020年東京オリンピック・パラリンピックの延期に伴う措置
- 令和02年02月03日：令和3年(2021)暦要項を通常通り掲載。
- 令和02年12月04日：Web掲載版に限り、「令和2年12月4日 法律第68号にもとづき、令和3年に限り、海の日は東京オリンピック開会式前日の7月22日、スポーツの日は開会式当日の7月23日、山の日は閉会式当日の8月8日となった。8月8日は日曜日にあたるため、翌9日は休日となる。」というコメントを追加し、祝日を改めました。
- 令和02年12月28日：官報に内閣官房・内閣府・国立天文台三者連名で「令和3年（2021年）の祝日について」という記事を掲載しました。
- この一覧には、参考として暦象事項抜粋や昭和21年以前の暦も掲載しています。
備考
