明治以降の編暦†
- 制定と公布の違いのため、資料により多少日付が異なる場合があります。ご注意ください。
- 編暦＝暦の編纂は、
- 大宝元年(701)＝大宝律令制定のころ、中務省に陰陽寮が設置。陰陽頭のもとで暦博士が作る体制となった。
- 貞享元年(1684)、貞享改暦を成功させた渋川春海が天文方に任じられ、以後暦の主要部分は天文方が担うことになった。
- 明治に入ると天文方も消滅、明治21年 東京天文台に落ち着くまで、混乱の時代へと突入する。
- 明治元年03月30日 議定松平慶永が暦の制度について建議 (国立国会図書館
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) - 明治元年09月08日 布告/詔 明治改元、一世一元の制 (国立国会図書館 )
土御門家暦役所†
- 暦道一條雑記
- 明治元年02月01日 土御門晴雄が新政府に編暦事務を請願、久我中納言より口達で許可を得る (国立国会図書館 )。
- 明治元年07月02日 土御門晴雄が費用等詳細について上申、数回のやり取りの後、09月25日に月々金300両が認められる (国立国会図書館 )。
- 明治元年08月10日 御一新・外国との交際を理由に、(太陽暦への) 改暦を提案 (暦道一條雑記)。
- 明治02年08月29日 東京府弘暦者 (暦問屋) を含め、頒暦も完全に土御門家が取り仕切ることになった (国立国会図書館 )。
- 当面は土御門家に任せるが、いずれは大学に1局作るつもり (国立国会図書館 )。
- 当面は土御門家に任せるが、いずれは大学に1局作るつもり (国立国会図書館
- 明治02年10月07日 09月15日に土御門家暦役所が東京大学校附属となったことを報告 (国立公文書館 )
- 明治02年10月 土御門晴雄死去 (国立公文書館 )
- 明治02年12月 土御門和丸が引き継ぐもののまだ幼く(10歳)、大学校へ書籍を献納し、学者の力を借りたい。大学校に天文暦算取調べの局を開設してほしい (国立公文書館 )。
- 明治02年12月 土御門和丸が引き継ぐもののまだ幼く(10歳)、大学校へ書籍を献納し、学者の力を借りたい。大学校に天文暦算取調べの局を開設してほしい (国立公文書館
大学†
- 明治02年06月17日 開成学校*1・昌平学校*2・医学校*3が統合されて大学校が成立 (国立公文書館 、東京大学 )
- 明治03年02月10日 天文暦道局 (国立国会図書館 )
- 明治03年08月25日 星学局 (国立国会図書館 )
- 暦のみならず広く星学研究を目指す (国立国会図書館 )
- 内田五観が星学局督務となる (国立国会図書館 )
- ほかに旧幕府天文方より小林六蔵・渋川孫太郎(敬典)・稲川秀五郎、土御門家系より皆川亀一・伊藤龍之進・福田理軒・日和佐艮平・古山誠 (拝命之記)
- 明治03年10月27日[閏] 京都星学局出張所廃止 (国立国会図書館 )
- 明治03年10月 鮫島少弁務使に天文器機の買い付けを依頼
- 暦のみならず広く星学研究を目指す (国立国会図書館
文部省†
- 明治04年07月18日 文部省設置 (国立国会図書館 )
- 天文局
- いつ天文局と改称したかはっきりしない。内田五観の履歴書 (国立公文書館 ) によれば、明治04年07月27日に文部省へ、明治04年10月07日に天文局督務を拝命している。
- 明治05年04月18日 天文局を南校に移す (国立国会図書館 )。
- 明治05年08月23日 天文局を文部省に移す (国立国会図書館 )。
- 明治05年08月02日 南校が第一大学区第一番中学 (布告第214号 国立公文書館 ) となり、天文局を置くのは不適切になった (国立国会図書館 )。
- 明治06年03月 東京師範学校へ。
- 明治06年05月 湯島1丁目20番地へ (国立国会図書館 )
- 太陰暦から太陽暦への変更による混乱もあり、あまり資料が残っていない (国立公文書館 )。
- 明治05年08月02日 南校が第一大学区第一番中学 (布告第214号 国立公文書館
- 明治06年06月02日 旧昌平校現師範学校の地に天文台を建設し、経度の基準としたいと申請 (国立公文書館 )
- 明治06年06月19日 同地は高所でもなく経費がかかるということで旧本丸跡櫓台にするよう指令される。
- 明治06年07月24日 櫓台ではなく天守台の周辺3000坪ほどを希望。
- 明治06年09月22日 現在は荒地でも将来皇城造営の際に支障をきたす可能性があるということで却下。
- いつ天文局と改称したかはっきりしない。内田五観の履歴書 (国立公文書館
- 明治05年11月09日 改暦の布告 (国立国会図書館 )
- 明治07年02月04日 編書課へ (国立国会図書館 )
- 明治07年10月31日 報告課へ (国立国会図書館 )
内務省†
- 明治08年06月22日 文部省所管准刻事務を内務省第三局へ (国立国会図書館 )
- 明治08年07月17日 乙第91号達 第三局准刻事務 → 准刻局 (国立国会図書館 )
- 明治08年10月25日 乙第138号達 准刻局 → 図書寮へ (国立国会図書館 )
- 明治09年01月12日 弘暦者の対応を図書寮で行なうことに (国立国会図書館 )
- 明治09年01月28日 頒暦規則中准刻に関する事務を内務省へ (国立国会図書館 )
- 明治08年07月17日 乙第91号達 第三局准刻事務 → 准刻局 (国立国会図書館
- 明治09年02月24日 編暦も内務省図書寮で (国立国会図書館 )
- 明治09年03月15日 図書寮に編暦掛を置く (国立国会図書館 )
- 編暦掛特務は内田五観 (国立公文書館 )
- 編暦掛特務は内田五観 (国立公文書館
- 明治09年04月17日 第51号布告 図書寮廃止 (国立国会図書館 )
- 明治09年05月02日 第52号達 図書局へ (国立国会図書館 )
- 明治09年05月02日 第52号達 図書局へ (国立国会図書館
- 明治09年04月22日 図書局、編暦掛を出版掛に併す (国立国会図書館 )
- 明治10年08月13日 編暦観象の事務を地理局量地課に移管 (国立国会図書館 )。
- 明治10年08月08日 司天編暦を地理局へ統合伺い
- 明治10年08月16日 量地課 → 測量課に改称
- 明治10年08月18日 図書局に編暦掛を分設 (国立国会図書館 )
- 明治13年 三正綜覧刊行 (国立国会図書館 )
- 明治14年08月24日 地理局は編暦、図書局は頒暦を担当 (国立国会図書館 )
- 明治16年02月28日 地理局測量課編暦部、観象部 (国立国会図書館 )
- 明治18年06月25日 編暦部と観象部が合併、第四部に (国立国会図書館 )
- 明治19年01月16日 地理局観測課に (国立国会図書館 )
- 明治19年02月26日 勅令第2号 (国立国会図書館 )
- 明治19年02月26日 勅令第2号 (国立国会図書館
天文台建設の動き†
- 明治09年04月08日 ヘンリー・シャーボー氏、司天台の設立に関する報告書
- ヘンリー・シャーボー氏は、はじめは工部省測量司の、のちに測量司の移管に伴い内務省のお雇い外国人となった人です。
- 明治7年の金星日面経過も品川区御殿山にて観測をしています *6。
- 気象庁黎明期の器機購入にも一役買っているそうです (気象庁 )。
- 明治09年 小野友五郎「天文学之儀ニ付建言仕候書面」をはじめ、天文台建設の建言書が提出される。
- 小野友五郎 (笠間市 )
- 小野友五郎 (笠間市
- 明治10年11月 内務省地理局、赤坂葵町測量課9番館24インチ経緯儀観象台において観測開始 (内務省年報・報告書 第5巻 p.541)。
- 経度139°45′10″＝9h19m0.67s、緯度35°39′54″と仮定
- 明治10年04月05日 東京開成学校と東京医学校を合併、東京大学成立 (東京大学 、国立公文書館 )。
- 明治12年12月26日 内務省地理局、麹町区紀尾井町移転が認可 (国立公文書館 )
- 明治14年06月11日 内務省地理局、旧本丸天守台に測量台建設が認可 (国立公文書館 )
- 明治14年06月14日 海軍水路局長 柳
楢悦 (海洋情報部)「海軍内務両省ニ於テ各観象台ヲ置ク之儀ニ付上申」(水路部沿革史 付録 p.463)
- 既に海軍観象台があるのに、似たようなものを新設するのは無駄である等
- この結果、大規模な観象台建設とはいかなかったが、ともかく地理局測量課事務所が旧本城内天守台に建設されることになる (内務省年報・報告書 第12巻 p.27, p.66)。
- 月・恒星の南中時刻や星食の観測による経度決定、恒星の南中高度観測による緯度決定のほか、日月食・星食や彗星の観測など (内務省年報・報告書)
- 明治15年12月27日 内務省告示甲第16号により経度の基準を東京天主台へ変更 (国立国会図書館 )
- 明治18年09月 海軍省と内務省で協議し経度を統一 (内務省年報・報告書 第12巻 P.455、水路部沿革史 p.451、国立国会図書館 )。
- 明治20年暦には「東京内務省地理局観象台平時」と書かれていることから、明治19年ごろには観象台と呼ばれていたことがわかる。
- 明治14年06月14日 海軍水路局長 柳
- 明治15年05月30日 文部省から内務・海軍・文部の3省共同で天文台を新設する提案 (水路部沿革史 p.371、付録 p.595)
- 観象台運営には多額の費用がかかり、バラバラに行うのは経費の無駄であり、融通も利かない。
- 東京大学理学部教師ポール「大日本観象台設立ノ建議」
- 明治15年09月12日 柳水路局長はやはり反対、立ち消えとなる (水路部沿革史付録 p.609)。
- 文部省は教育目的・海軍は実用目的、主務が異なるので協同しても効率があがらない。
- 内務省の測量は重複し不都合、陸地は陸軍に、海岸は海軍に任せるように。
東京天文台†
- 明治21年(1888)06月 東京天文台設立 (国立国会図書館 )
- 明治24年(1891)05月 編暦事業は総長直轄に
- 明治26年(1893)08月10日 勅令第83号 帝国大学官制第12条 帝国大学理科大学付属東京天文台
(国立国会図書館 )
- 明治30年(1897)06月18日 勅令第210号 東京帝国大学官制第12条 東京帝国大学理科大学付属東京天文台
(国立国会図書館 )
- 明治41年 水原準三郎氏急逝 (天文月報 第1巻第8号 )。平山清次氏が後を引き継ぐ (天文月報 第112巻第9号 )。
- 明治41年 門外漢, 天文台の近状, 天文月報 第1巻第7号 , (1908).
- 明治43年暦 旧暦併記の廃止
- 大正08年(1919)03月31日 勅令第50号 東京帝国大学官制9条 東京帝国大学理学部付属東京天文台
(国立国会図書館 )
- 大正10年(1921)11月22日 勅令第450号 東京天文台官制 東京帝国大学附置となる。
(国立国会図書館 )
第2条 東京天文台ハ天文学ニ関スル事項ヲ攻究シ天象観測、暦書編製、時ノ測定、報時及時計ノ検定ニ関スル事務ヲ掌ル
- 明治30年(1897)06月18日 勅令第210号 東京帝国大学官制第12条 東京帝国大学理科大学付属東京天文台
(国立国会図書館
- 大正13年(1924)09月01日 三鷹村へ移転 (国立公文書館 )
- 河合章二郎, 帝国の天文台に就て, 天文月報 第12巻第9号 , (1919).
- 三鷹村新東京天文台(一), 天文月報 第18巻第8号 , (1925).
- 三鷹村新東京天文台(ニ), 天文月報 第18巻第9号 , (1925).
- 三鷹村新東京天文台(三), 天文月報 第18巻第10号 , (1925).
- 河合章二郎, 帝国の天文台に就て, 天文月報 第12巻第9号
- 大正14年(1925)02月20日 理科年表 大正14年 刊行
- 本格的な天体暦推算を目指したものの、海軍水路部と競合し、小規模な市民暦として理科年表を刊行することになりました。
- 昭和18年(1943) 戦時体制
- 昭和18年01月28日 戦時下の用紙入手難と発行部数激増への対策として、主要事項でなく年ごとの変動も少ないページは削除することになりました。
＃文中には昭和19年暦とありますが、実際には昭和20年暦からのようです。 - 昭和18年06月24日 東アジア各地に対する編暦資料整備のため、各国代表による会議招集案を提出するも、まとまらず*8。
- 昭和18年12月07日 各地の天象事項を掲載し国防・産業・交通の用途に供するため、緊急の増員要求が認められました (国立公文書館 )。
- 昭和18年01月28日 戦時下の用紙入手難と発行部数激増への対策として、主要事項でなく年ごとの変動も少ないページは削除することになりました。
- 昭和20年(1945)12月15日 連合国軍最高司令部による覚書 (文部科学省 )
- いわゆる神道指令により、伊勢神宮からの暦刊行・頒布が困難となりました。
暦頒布問題.pdf - 昭和20年(1945)12月24日 昭和21年の二十四節気・雑節・朔弦望及び食を発表 暦象抜粋開始.pdf
- これが暦象事項抜粋の始まりで、後の暦要項につながります。
- 報道機関等への送付と三鷹での資料配布が行なわれました。発表時期はその後7月1日となり、昭和49年に発表した昭和50年暦象事項抜粋からは6月1日に移りました。
- 昭和21年(1946)01月25日 昭和21年暦象年表刊行 暦象年表開始.pdf
- 本暦に代わる暦として暦象年表の刊行が始まりました。
- いわゆる神道指令により、伊勢神宮からの暦刊行・頒布が困難となりました。
- 天文計算部
- 昭和22年(1947)10月01日 政令第204号 東京大学附置研究所
(国立国会図書館 )
- 昭和23年(1948) 天文計算部 暦研究課 (暦計算課)
- 昭和24年(1949)04月01日 東京天文台分課規程
第01条 東京天文台に左の七部を置く ・・・天文計算部
第29条 天文計算部に左の三課を置く ・・・暦計算課 → 暦研究課 (昭和25年03月16日改称)
第31条 暦計算課においては左の業務及研究を掌る
一、暦の計算と計算方法の研究
二、暦法・時法の研究
三、暦法の基礎になる天体運行の研究
四、暦の編纂
- 昭和24年(1949)05月31日 法律第150号 国立学校設置法第4条 (国立国会図書館 )
（附置の研究所）第4条 国立大学に、左表の通り、研究所を附置する。
東京大学 東京天文台 東京都
天文学に関する事項の攻究並びに天象観測、暦書編製、時の測定、報時及び時計の検定に関する事務
- 昭和30年(1955)07月01日 法律第44号 国立学校設置法改正「中央標準時」 (国立公文書館 )
（附置の研究所）第4条 国立大学に、左表の通り、研究所を附置する。
東京大学 東京天文台 東京都
天文学に関する事項の研究及び天象観測並びに暦書編製、中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務
- 昭和24年(1949)04月01日 東京天文台分課規程
- 昭和45年(1970) 天文計算室
- 昭和22年(1947)10月01日 政令第204号 東京大学附置研究所
(国立国会図書館
- 昭和29年(1954)06月01日 官報に昭和30年の暦要項を掲載。
- 三鷹で配布していた暦象事項抜粋を官報に掲載し、より広く周知するようになりました。
- 現在のように前年2月の最初の官報に掲載するようになったのは昭和39年(1964)暦要項からです。
- 暦要項PDF版一覧
国立天文台†
- 昭和63年(1988)07月01日 大学共同利用機関 国立天文台 設立
- 東京大学東京天文台・文部省緯度観測所・名古屋大学空電研究所第3部門を改組統合して発足。
- 昭和63年(1988)04月08日 政令第101号により、昭和59年(1984)06月28日 政令第230号 国立学校設置法施行令を改正
(国立国会図書館 )
第6条 大学における学術研究の発展に資するための法第九条の二に定める大学共同利用機関として、
次の表の上欄に掲げる機関を置き、当該機関の目的は、それぞれ同表の下欄に定めるとおりとする。
国立天文台
天文学及びこれに関連する分野の研究、天象観測並びに暦書編製、中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務
- 昭和63年(1988)07月01日 位置天文・天体力学研究系 暦計算室
- 平成10年(1998)04月01日 天文情報公開センター暦計算室
- 平成16年(2004)04月01日 自然科学研究機構国立天文台
- 平成15年(2003)12月19日 文部科学省令第57号 国立大学法人法施行規則
(法令データ提供システム )
第一条 国立大学法人法第五条第二項 の規定により大学共同利用機関法人が設置する大学共同利用機関は、
別表第一の上欄に掲げる大学共同利用機関法人の区分に応じ、それぞれ同表の中欄に掲げる大学共同利用機関とし、
当該大学共同利用機関の目的は、同表の下欄に掲げるとおりとする。
大学共同利用機関法人自然科学研究機構 国立天文台
天文学及びこれに関連する分野の研究、天象観測並びに暦書編製、中央標準時の決定及び現示並びに時計の検定に関する事務
- 平成17年(2005)08月01日 天文情報センター暦計算室
- 平成15年(2003)12月19日 文部科学省令第57号 国立大学法人法施行規則
(法令データ提供システム